2011年08月15日

次期Firefoxのアドオン強化はユーザ自身ができるように

FirefoxのAurora版といいますから、近未来に実装される技術でしょうか。
メジャーアップデートの頻度を上げて数々のアドオンを置き去りにするだけでは足りないのか、今度はエンドユーザによるアドオン管理を強めるという方向にシフトしていくようです。


気になったのは元記事中 サードパーティーのアプリケーションをインストールする過程で導入されるもの という部分。”筆者の環境ではAll in One Sidebar”というアドオンを入れて視覚的に管理しているし、そんな知らない間に増えちゃったアドオンなんてないはず・・・と再確認してみると、なにやら見たこともないアドオンがひとつありました。


詳細ボタンをクリックしてオフィシャルサイトへ飛んでみたのですが、英語表記でよくわからない状態。検索してみるといくつかのトラブルを引き起こしているとのことなので、念の為無効化にしておくことに。


実際に直面してみてアドオン管理強化のための新機能は有効かもしれないと実感。
Firefoxユーザのあなたは時間があるときになんて考えず、今すぐ使っているアドオンを検証してみることをおすすめします。


Firefoxにアドオン管理を強化する新機能、ユーザーの許可を得ないアドオンは無効に

 Webブラウザ「Firefox」にインストールされたサードパーティーのアドオンのためにFirefoxの動作が遅くなったり脆弱性が生じたりしている問題に対応して、Mozillaはユーザーによるアドオン管理強化のための新機能を導入すると発表した。

 MozillaのAdd-onsブログによると、Firefoxのアドオンはユーザーが自分でインストールするもののほかに、サードパーティーのアプリケーションをインストールする過程で導入されるものもある。こうしたアドオンの中にはユーザーに確認することなく導入されるものもあり、そのせいでFirefoxの起動や読み込みが遅くなったりセキュリティアップデートが追い付かないなどの問題が生じ、ユーザーがアドオンをコントロールし切れない原因にもなっていた。

 そうした問題に対応するために、今後はサードパーティーのアドオンをインストールするかどうかをユーザーが選べる機能を導入する。この機能では、Firefoxを起動した時に、サードパーティープログラムによってインストールされたアドオンを認識すると、そのアドオンをいったん無効化し、インストールを許可するかどうかユーザーに尋ねる画面を表示する。この画面で「インストールを許可する」にチェックを入れるとアドオンが有効になる。

 さらに、過去にインストールしたアドオンをチェックしてもらうため、Firefoxを次のバージョンにアップグレードする際には、現在インストールされているアドオンの一覧を表示して、キープしたいアドオンを選択できるようにする。

 この選択画面では、ユーザーが自分でFirefoxからインストールしたアドオンはすべて「キープする」にチェックが入っているが、サードパーティーアプリケーションによってインストールされたアドオンは、ユーザーが自分でチェックを入れない限り無効になる。

 新機能はFirefoxの「Aurora」版で8月15日の週から提供を開始する予定。
posted by media_aidem at 09:35 | Comment(0) | TrackBack(0) | IT関連

2011年08月11日

Windows7のシェア、今後の動向

Windows7のシェアが約28ポイントから、年末には42ポイントへ上昇するというGartnerの予測です。トップシェアを独走するWindowsXPのサポートは2014年4月まであり、ホントに年末までに”セブン”がそんなに伸びるのか?という疑問が正直なところ。


サポートをしている関係でWindows 7にも何度か触れてみましたが、それほど優れた点は見当たらないように感じます。


パソコンショップや大型家電店の店頭に並んでいるパソコンをみると、かなり廉価モデルが目立つようになりました。それらの廉価パソコンを買うともれなくWindows7がくっついてくることを考えればある程度シェアは伸びる気はしますね。ただサポートが2年半あるXPからの買い替え需要は、まだ先の話なのではないでしょうか。


ウチで使っているお気に入りの環境ですが、「Linuxについては、向こう5年間はシェア2%以下」なんて記述もあります。マイノリティには慣れてますけど・・・もうちょっとなんとかなりませんかねぇ。


Windows 7搭載PCが年末までに世界の42%に――Gartner予測

 世界PC市場に占めるWindows 7の割合が、2011年末までに42%になる――。米調査会社のGartnerは8月9日(現地時間)、世界のPC向けOS市場予測を発表した。

 Gartnerはまた、同年に出荷されるPCの94%にWindows 7がプリインストールされるとみている。

 2010年と2011年の企業によるIT投資の回復が、米国およびアジア太平洋地域におけるWindows 7採用の増加を促進しているという。ただし、西欧での経済不安、中東やアフリカの一部での治安悪化、日本での東日本大震災の影響で、これらの地域でのWindows 7普及は遅れているとGartnerは分析する。

 米AppleのPC市場におけるシェアも拡大しており、2011年末にはシェアが前年比で0.5ポイント増え、4.5%になるという。Linuxについては、向こう5年間はシェア2%以下にとどまり、米GoogleのChrome OSおよびAndroid、米Hewlett-Packard(HP)のwebOSなどについては、向こう数年のうちにシェアを伸ばすことはないとGartnerはみている。

 分析会社Net Applicationsによると、7月時点の世界のOSシェアでは、Windows XPが49.69%で首位にあり、Windows 7は27.92%の2位となっている。
posted by media_aidem at 09:06 | Comment(0) | TrackBack(0) | IT関連

2011年08月06日

スマホのセキュリティリスク

スマートフォンのセキュリティリスク。考えてみればiOSもAndroidも世界共通ですから、ウィルスやハッキングのターゲットになりそうなのは容易に想像できることです。


モバイル端末に導入されているセキュリティソフトの人気どころを調べてみました。
Norton Smartphone SecurityとMcAfee Mobile Securityが2トップで、Kaspersky Mobile SecurityとF-Secure Mobile Securityが追随している構図のようです。


すでにパソコンに変わる存在になりつつあるスマホですから、セキュリティにも万全に気を使いたいものなのですが、セキュリティソフトの導入自体がまだ遅れている様子。パソコンはセキュリティソフトでバッチリガードしながら、スマホは裸同然で使うというのもおかしな話ですね。


スマートフォンを安全に使う6カ条

 情報処理推進機構(IPA)は8月3日、7月のコンピュータウイルスや不正アクセスの届け出状況を発表し、急増するスマートフォンを標的にしたウイルスに注意するようユーザーに呼び掛けた。安全に利用するためのポイントを紹介している。

 スマートフォンを標的にするウイルスに感染した場合、端末内のデータや個人情報(ID、パスワード、電話帳、写真など)、GPSによる位置情報などが第三者に漏えいする恐れがあるほか、第三者に端末を不正に操作されるなどして、サイバー攻撃に加担させられる恐れもあるという。

 IPAによると、2011年3〜7月に届け出のあったスマートフォンのウイルスの検出数は87件で、いずれもAndroid OSに感染するものだった。月別では3月と5月、7月は10件未満だったが、4月が29件、6月が47件と顕著な傾向がみられる。6月には端末情報を外部に送信する「AndroidOS/Lightdd」や、電話帳に登録された相手にSMSを送り付ける「AndroidOS/Smspacem」、海外のプレミアムSMS(SMSで金銭を振り込むサービス)に送信しようとする「AndroidOS/Smstibook」などが報告された。

 届け出のあったウイルスはいずれもPC上でのメールの送受信といった操作の際に検出された。IPAは、メールにウイルスを添付するなどの手法で脅威が拡散していると分析しており、実際にはより多くのスマートフォンを狙ったウイルスが出回っている可能性があるとみている。

 このためIPAは、ウイルス対策の観点からスマートフォンを安全に利用するためのポイントを次のように紹介している。

スマートフォンをアップデートする
スマートフォンにおける改造行為を行わない
信頼できる場所からアプリをインストールする
Android端末ではアプリをインストールする前にアクセス許可を確認する
セキュリティソフトを導入する
スマートフォンを小さなPCと考え、同様に管理する

 (1)は脆弱性を悪用する攻撃を避けるために、販売元からOSのアップデートが提供された場合に、早めにアップデートすることが望ましい。アップデートの手順を確認、理解してから実行することが重要。(2)の改造とは、iPhoneなどでは「Jailbreak(脱獄)」、Androidでは「root化」(root権限奪取)と呼ばれる行為で、ウイルス感染の危険性を大幅に高まる。(3)はiPhoneであればAppleの「App Store」、AndroidではGoogleの「Android Market」というように、アプリ審査を行っているなど運営元が信頼できる場所からアプリを入手すること。

 (4)は特にAndroid端末では基本的にアプリ審査が行われないため、インストールする前にアプリが求めるアクセス許可の内容を確認する必要がある。例えば壁紙アプリでありながら、電話帳や通話履歴にアクセスするための「連絡先データを読み取り」の許可を求めることがある。こうした不自然なアクセス許可や疑問に思うアクセス許可を求められる場合は、インストールを中止する方がよい。

 (5)はウイルス感染の可能性を低減するためにも必要。2011年になってさまざまなセキュリティソフトが提供されるようになった。(6)は特に企業では重要。利用ルールやアクセス・保存などが可能な情報の範囲、紛失・盗難時の対応方法などを定めておく。端末管理(MDM)の仕組みでOSやソフトのアップデート、アプリや端末の機能などの利用制限を管理者が強制的できるようにしておく。
posted by media_aidem at 11:38 | Comment(0) | TrackBack(0) | IT関連
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